英語小委員会沿革
| 1991年 | 言語教育振興財団が創立 |
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| 1995年 | 英語教育、国語教育、日本語教育の各小委員会からなる共同研究委員会を開催 |
| 1996年 | 「コミュニケーション能力の育成を阻害する問題点を克服するための指導法の開発」をテーマとし、中学校9校、高等学校10校、大学8大学の合計3,149名を対象にした調査を開始 |
| 1999年 | 研究調査の結果を報告書にまとめ刊行 |
| 2000年 | 第2次研究「英語学習意欲を促進する要因についての調査研究 ―学習者の意識調査とその考察―」をテーマとし、中学校10校、高等学校10校、大学10大学の合計3,155名の英語学習者を対象にした調査を開始 |
| 2005年 | 第2次研究の結果を報告書にまとめ刊行 第2次研究の追跡研究「英語学習意欲を促進する要因についての調査研究（２）ー意識調査の因子分析と項目分析ー」を開始 |
| 2006年 | 第2次研究の追跡研究の結果を報告書にまとめ刊行 追跡研究に関して、第56回全国英語教育研究団体連合会（全英連）東京大会で発表 韓国の英語教育の視察のため延世大学をはじめ高校、大学を訪問 |
| 2009年 | これまでの調査研究を踏まえて、日本の英語教育への提言を目的とした図書の出版準備を開始 |
| 2010年 | 第８回 Aisa TEFL 2010年次国際大会（ベトナム ハノイ大学）に参加 |
| 2013年 | 『提言日本の英語教育 ガラパゴスからの脱出』を光村図書出版より刊行 |
| 2017年 | 研究報告書「2017年度外国語学習指導要領改訂と教授・学習の到達目標の設定を巡って」を刊行 |
| 2019年 | 研究報告書「外国語学習指導要領改訂と英語教育の現状ならびに課題」を刊行 |
| 2020年 | 新型コロナウィルス蔓延感染拡大により研究会を3月以降休止 |
| 2021年 | リモート形式で研究を再開本研究会のWEBサイト立ち上げについて研究協議 |
| 2022年 | 6月 本研究会のWEBサイト立ち上げ |